高田亮介 | 公的機関データに基づき作成
教育費の貯め方比較|学資保険・新NISA・預貯金のメリット・デメリット
子供の教育費は、幼稚園から大学卒業まで1,000万〜2,500万円かかるといわれています。「金額はわかったけど、どうやって貯めればいいの?」という方に向けて、 代表的な3つの貯蓄方法——学資保険・新NISA・預貯金のメリット・デメリットを比較し、最適な組み合わせを解説します。
教育費を貯める3つの方法
| 比較項目 | 学資保険 | 新NISA | 預貯金 |
|---|---|---|---|
| 期待利回り | 年0.2〜0.5%程度 | 年3〜5%(投資信託の場合) | 年0.1〜0.3%程度 |
| 元本保証 | 満期まで持てば実質あり | なし(元本割れリスクあり) | あり(預金保険対象) |
| 流動性 | 低い(途中解約で元本割れ) | 高い(いつでも売却可能) | 高い(いつでも引き出し可能) |
| 税制優遇 | 生命保険料控除(年最大4万円) | 運用益が非課税 | なし |
| 万が一の保障 | あり(払込免除特約) | なし | なし |
学資保険のメリット・デメリット
学資保険は、契約者(親)が亡くなった場合に以降の保険料が免除されつつ、満期時に学資金を受け取れる保険商品です。
- メリット:強制的に貯められる — 毎月自動で引き落としされるため、貯蓄が苦手な方でも確実に積み立てられる
- メリット:万が一の保障がある — 払込免除特約により、親に万が一のことがあっても教育資金を確保できる
- デメリット:返戻率が低い — 2026年現在、返戻率は100〜105%程度。18年間預けても増える金額はわずか
- デメリット:途中解約すると元本割れ — 特に契約から数年以内の解約は返戻金が払込額を大幅に下回る
新NISAのメリット・デメリット
2024年に始まった新NISAは、年間360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)まで非課税で投資できる制度です。 教育費の準備にも活用できます。
- メリット:運用益が非課税 — 通常約20%かかる税金がゼロ。長期運用で複利効果を最大化できる
- メリット:流動性が高い — いつでも売却して現金化でき、急な出費にも対応可能
- メリット:増やせる可能性がある — 全世界株式インデックスの過去20年平均リターンは年5〜7%程度
- デメリット:元本保証がない — 市場の下落で必要なタイミングに元本割れしている可能性がある
- デメリット:自己管理が必要 — 商品選びや売却タイミングを自分で判断する必要がある
預貯金のメリット・デメリット
最もシンプルで安全な方法が預貯金です。 2026年現在、メガバンクの普通預金金利は0.1〜0.2%程度、ネット銀行の定期預金で0.2〜0.5%程度です。
- メリット:元本保証 — 1,000万円まで預金保険で保護される。確実に必要な金額を確保できる
- メリット:いつでも引き出せる — 急な出費にも即座に対応できる
- デメリット:ほとんど増えない — 月2万円を18年間積み立てても、利息は数万円程度
- デメリット:インフレに弱い — 物価上昇率が預金金利を上回ると、実質的な価値は目減りする
おすすめの組み合わせパターン
3つの方法にはそれぞれ長所・短所があるため、組み合わせて使うのが最も効果的です。 家計の状況やリスク許容度に合わせた3つのパターンを紹介します。
パターンA:安全重視型
- 預貯金 70% + 学資保険 30%
- 元本割れリスクをゼロにしたい方向け
- 学資保険の払込免除で万が一の保障も確保
パターンB:バランス型(おすすめ)
- 預貯金 40% + 新NISA 40% + 学資保険 20%
- 安全性と成長性を両立したい方向け
- NISAは10年以上の運用期間を確保できる場合に有効
パターンC:積極運用型
- 新NISA 60% + 預貯金 40%
- 子供がまだ小さく、運用期間を15年以上取れる方向け
- 使う3年前から段階的に預貯金へ移す出口戦略が必須
月いくら積み立てればいい?目安シミュレーション
大学入学時に300万円を準備する場合の月額積立額の目安です(子供が0歳から開始)。
| 方法 | 想定利回り | 月額積立額 | 18年間の払込総額 |
|---|---|---|---|
| 預貯金のみ | 0.2% | 約13,800円 | 約298万円 |
| 学資保険 | 0.4% | 約13,500円 | 約292万円 |
| 新NISA(投資信託) | 3.0% | 約10,500円 | 約227万円 |
| 新NISA(投資信託) | 5.0% | 約8,600円 | 約186万円 |
新NISAで年利3%を想定すると、預貯金と比べて月々約3,300円少ない積立額で同じ300万円を準備できます。 ただし、投資には元本割れリスクがあるため、余裕を持った金額を設定するのが安全です。
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教育費シミュレーターで試してみるまとめ
教育費の準備は「一つの方法に絞る」よりも「複数の方法を組み合わせる」のが効果的です。 安全に確保する分は預貯金や学資保険で、長期で増やす分は新NISAで運用するのがバランスの良い戦略です。 まずは当サイトのシミュレーターで必要な教育費の総額を把握し、逆算して毎月の積立額を計画しましょう。