年収別 住宅ローン借入可能額 早見表｜金利0.5〜2.5%で総当たり計算【2026】

住宅ローンで「いくら借りられるか」は、年収・金利・返済期間・返済負担率の 4つで決まります。本記事では、当サイトの住宅ローン計算エンジンを使い、 年収300〜1,000万円 × 金利0.5〜2.5%の全35パターンの借入可能額を返済負担率25%（安全ライン）・35年返済で総当たり計算しました。

たとえば年収500万円・金利1.0%なら借入可能額は約3,690万円（毎月返済額104,167円）。金利が2.5%まで上がると約2,914万円まで下がります。 以下の早見表は、実際にシミュレーターを動かす前の予算の目安としてご利用ください。

年収別・金利別の借入可能額 早見表（返済負担率25%・35年）

縦軸が年収、横軸が金利です。表内の数値は借入できる元金の目安（万円）。 金利が低いほど同じ返済額で多く借りられることが一目で分かります。

年収500万円の行を見ると、金利0.5%では約4,013万円借りられますが、 金利2.5%では約2,914万円。金利が2%上がるだけで借入可能額は約1,100万円減ります。 2026年は金利上昇局面のため、低金利を前提にした予算組みは見直しが必要です。

年収別の毎月返済額 早見表（返済負担率25%）

返済負担率を25%に固定しているため、毎月の返済額は金利に関係なく 「年収 × 25% ÷ 12」で決まります。これが家計から無理なく出せる返済額の目安です。

返済負担率を変えると借入可能額はどう変わる？

返済負担率を高くすれば借入可能額は増えますが、その分家計の余裕は減ります。 年収500万円・金利1.0%・35年で、返済負担率ごとの借入可能額を比較しました。

返済期間を変えると借入可能額はどう変わる？

返済期間を延ばすと毎月返済額が下がるため、同じ負担率でも借入可能額は増えます。 年収500万円・金利1.0%・返済負担率25%での比較です。

25年返済では約2,764万円、35年返済では約3,690万円。期間を10年延ばすと約930万円多く借りられますが、 その分総支払利息は増え、完済時年齢も上がります。 完済時年齢が80歳を超えると審査が通りにくくなる点にも注意が必要です。

金利1%の上昇で借入可能額は約8%減る

金利の変化が借入可能額に与えるインパクトを、年収500万円・返済負担率25%・35年で 基準金利0.5%からの減少率として示しました。

金利が0.5%から1.5%へ1%上がると借入可能額は約8%、 2.5%まで上がると約27%も減少します。 頭金の準備や物件価格の見直しは、金利が上がる前に検討するほど選択肢が広がります。

「借りられる額」と「借りていい額」は違う

早見表は返済負担率25%という安全ラインで算出していますが、これでも借入可能額いっぱいまで借りるのは推奨されません。 年収500万円で約3,690万円を借りた場合、毎月返済額は104,167円、返済負担率は25.0%です。

この水準は審査こそ通りますが、教育費のピーク（大学進学期）や、 変動金利を選んだ場合の金利上昇が重なると家計が一気に苦しくなります。 実際の予算は、早見表の金額から1〜2割ほど余裕を持たせるのが安全です。 ボーナス払いの有無、頭金、他のローン（自動車ローン等）も借入可能額に影響します。

まとめ

借入可能額は「年収 × 返済負担率 ÷ 12」で求めた毎月返済額から、 金利と返済期間に応じて逆算されます。本記事の早見表で予算の当たりをつけたら、 実際の年収・金利・頭金を入れてシミュレーターで具体的な金額と返済負担率を 確認するのが確実です。金利上昇局面では、低金利前提の予算組みに余裕を持たせておきましょう。

出典・参考資料

• 住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査」（返済負担率・借入額の実態）
• 住宅金融支援機構「【フラット35】ご利用条件」（返済負担率の審査基準・完済時年齢）
• 住宅金融支援機構「【フラット35】金利情報」